Closed Bring life-long robotic partners to realization for the elderly!

3月をもちまして、東京大学次世代知能科学研究センターから異動することになりました。
この異動に伴い、学術系クラウドファンディングでの活動からも卒業することといたしました。
これまでご支援くださった方々、また、academistの関係者の方々のご協力のおかげで、研究活動を続けて参ることができました。
厚くお礼申し上げます。

新年度からは所属は変わりますが、異動後も引き続き研究活動をしていく

国際学会IEEE VR に昨年末投稿した論文が採択されました。IEEE VRは名前の通りVR (バーチャルリアリティ)に関する研究者が集まる会議で、トップカンファレンスの1つとも言われています。今回投稿した論文は企業との共同研究についてまとめたもので、私は共著者として論文執筆に携わりました。こちらの国際学会は今年の3月に米国オーランドで開催される予定です。昨年のハワイに続き今回も同じく米国ですが、こ

明けましておめでとうございます。

年明け後、国際学会に論文を一報投稿し、2つの国内学会に発表申請を行いました。
今回論文を投稿した国際学会は、人工知能に関する研究会の中でも有名な会議(トップカンファレンス)です。そのため、論文が採択されるのは容易ではなさそうです。最近は論文執筆の効率やクオリティを上げるべく、ChatGPTを活用し、対話形式で論文を校正するようにし始めました。ChatGPTに

先日開かれた日本バーチャルリアリティ学会2023年度 第1回 VRと超臨場感研究会にてAIセンター特任助教として招待講演を行いました。Human-agent interactionのVRへの応用可能性というテーマで、Human-agent interactionという幅広い研究分野におけるAI技術をVR環境に応用する可能性と、それによって引き起こされるポジティブな変化に焦点を当てて講演しました。参加

新たに情報理工・心理・医学の融合プロジェクトと題して、研究成果の社会への還元を一層加速させる取り組みを始動しました。このプロジェクトには、これまでの活動に協力してくださった方々に加え、新たに精神科医などの医療従事者も参加しています。
定期的にオンサイトでの会議を実施しており、先日は大阪で今後の活動の方針を決めました。
実際に現場で働く方々からの率直な意見が、自分たち情報理工の観点からでは気づけな

10月初めにハワイ・オアフ島で開催された国際学会IEEE SMCで、研究発表をしました。
この国際学会が扱う研究分野は幅広く、世界中から人工衛星通信や自動運転、福祉工学などの多種多様な研究成果が一堂に会しました。自分はカウンセリングロボットが高齢者のQOL向上に与える効果について発表しました。また、偶然にも、自分が学生の頃に所属していた研究室の同期や先輩にもお会いすることができました。もちろん、そ

9月19日から21日にかけて新潟県柏崎で開催された日本機械工学会福祉工学シンポジウムに参加し、研究発表を行いました。
福祉工学シンポジウムも何年振りかの対面開催だったようです。
学会では工学系の研究者だけでなく、リハビリ施設の関係者も多く参加し、まさしく学際的な場となりました。
また、私が学部生の頃にお世話になった福祉工学を専門とする先生にもお会いすることができました。
学会や、夜に開かれた

近頃、続く暑い日々に負けることなく、私たちの研究チームは高齢者の生活の質(QOL)向上を目的としたカウンセリングシステムの開発において、新たな進展を遂げております。これまでの研究により、ある程度の精度でQOLを推定することが可能となったため、その技術を社会実装していく段階に進んでいます。
ただし、情報理工学の分野だけで研究を進めることは視野が狭まるリスクがあるため、新たに精神科での実務経験を持つ研

タイトル:
特許出願が大変な件

内容:
民間企業との共同研究で発明したシステムの特許出願が完了しました！昨年から準備を進めてきてやっとここまで来ることができました。これからは審査を経て、また権利化ポイントの調整を行います。

これと同時に、学生の頃に発明したシステムの特許出願に向けた準備も続けています。
大学の教職員が自身の発明で事業化することは、大学としても推奨しているようで、サポ

日本機械学会福祉工学シンポジウム2023 (LIFE2023) に論文の要旨が採択され、発表することが決まりました。
この学会は、医療、福祉、生活支援などの分野と工学や技術の分野の研究者が一堂に会する場として毎年開催されています。今年のテーマは「Assistive Technology／工学・技術への期待と進歩」です。
この3年間は福祉工学の専門家の方々や高齢者福祉施設の方々との交流が減っていた